【編集部記事】英The Independent紙が、英Penguin Random House社の人気装丁デザイナーSuzanne Dean氏のインタビュー記事を掲載している。
直近、村上春樹氏の「ふしぎな図書館」翻訳本の斬新なデザインも手がけたDean氏によると、電子書籍の台頭により、保守的だった紙書籍の世界でも、実験的デザインを認める編集者が増えているという。従来の単調なパッケージデザインでは、生き残れない時代になっているという。【hon.jp】
問合せ先： 英The Independentの記事（ http://www.independent.co.uk/arts-entertainment/books/features/murakamis-the-strange-library-shows-the-ereading-revolution-is-making-books-more-beautiful-9887424.html ）
【編集部記事】米国の電子書籍ニュースサイト「Digital Book World」によると、米国の今年のクリスマス商戦も電子書籍関連ベンダーにとって良いシーズンになりそうだ。
同調査は毎年この時期に実施されているもので、子持ち1,140世帯を対象にアンケートを実施。結果、電子書籍をプレゼントとして検討している世帯が昨年の46％とほぼ同じ45％程度であることが判明したが、今年の人気トップはタブレットに代わり電子ペーパー方式の電子書籍端末となった。【hon.jp】
問合せ先： Digital Book Worldの記事（ http://www.digitalbookworld.com/2014/ebooks-e-reading-devices-to-top-childrens-holiday-gifts/ ）
【編集部記事】インプレスグループの株式会社インプレスR&D（本社：東京都千代田区）は11月27日、電子書籍・電子出版プロフェッショナル向けEPUB／MOBI形式の電子雑誌「OnDeck weekly（オンデッキ・ウィークリー）」11月27日号を無料で公開した。
On Deckは2010年12月に創刊した、電子書籍業界向けの無料電子雑誌。最新号では「企業戦略：メディアドゥ〜電子書籍取次と電子図書館基盤のこれから」などを掲載している。
なお、「OnDeck weekly」はメール登録制の無料メディア（コントロールド・サーキュレーション）となっており、アンケート・フィードバックに答えた登録ユーザーに無料配信する方式になっている。【hon.jp】
問合せ先： OnDeckの配信サイト（ http://on-deck.jp/ ）
【編集部記事】TSUTAYAチェーンを展開するカルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社（本社：東京都渋谷区）は12月1日から、佐賀県・武雄市図書館を含む対象727店でTポイントカード提示をして雑誌購入すると電子雑誌が無料ダウンロード可能となる「Airbook」サービスを開始する。
Airbookサービスは、6月30日に発表された株式会社BookLive（本社：東京都台東区）との戦略的パートナーシップの第一弾となるサービスで、20社の雑誌53誌が参加。
一方の電子書籍販売ストア「BookLive!」においても、電子書籍の決済時にTポイントが付与されることになる。【hon.jp】
問合せ先： TSUTAYAの「Airbook」サービス対応店一覧（ http://tsutaya.tsite.jp/exfeature/airbook/storelist ）
【編集部記事】株式会社BookLive（本社：東京都台東区）は11月26日、全国の男女2,189人を対象に行なった利用実態調査の結果を発表した。
結果としては、電子書籍の利用者は全体の27.4%で、紙の書籍のみを読む読者の約半数。さらに、その電子利用者の9割以上が「電子＋紙の併用派」であることが判明したとのこと。
同社ではこれを受け、電子書籍サービスの充実を図ると共に、紙書籍と連動した新しい読書体験を提案していきたいとのこと。【hon.jp】
問合せ先： BookLiveのプレスリリース（ http://booklive.co.jp/release/2014/11/260952.html ）
【編集部記事】米国の電子書籍端末ニュースブログ「The eBook Reader」によると、現地AmazonがKindle本体を購入すると電子書籍読み放題サービス「Kindle Unlimited」を半年無料にするキャンペーンを行なっているとのこと。
Kindle Unlimitedは月額9.99ドル（約1,000円）で電子書籍・オーディオブックが読み放題となる新サービスで、今年から欧米圏でスタート。このキャンペーンにより、Kindle本体の購入者は直後から何10万作品も無料で楽しめることになる。【hon.jp】
問合せ先： The eBook Readerの記事（ http://blog.the-ebook-reader.com/2014/11/25/amazon-bundling-kindle-unlimited-with-select-kindle-and-fire-devices/ ）
【編集部記事】株式会社BookLive（本社：東京都台東区）は11月26日、全国の男女2,189人を対象に行なった利用実態調査の結果を発表した。
結果としては、電子書籍の利用者は全体の27.4%で、紙の書籍のみを読む読者の約半数。さらに、その電子利用者の9割以上が「電子＋紙の併用派」であることが判明したとのこと。
同社ではこれを受け、電子書籍サービスの充実を図ると共に、紙書籍と連動した新しい読書体験を提案していきたいとのこと。【hon.jp】
問合せ先： BookLiveのプレスリリース（ http://booklive.co.jp/release/2014/11/260952.html ）
【編集部記事】一般社団法人日本電子出版協会（本部：東京都千代田区、以後：JEPA）は11月26日、日本の電子出版の普及促進を目的とした「電子出版アワード2014」の一般投票を受付開始した。
「電子出版アワード」は2007年に創設され、その年に電子出版に貢献したと思われる製品やサービスなどをジャンル別に表彰するもの。今年は「デジタル・インフラ賞」「スーパー・コンテンツ賞」「エクセレント・サービス賞」「チャレンジ・マインド賞」「エキサイティング・ツール賞」の5部門を用意している。
投票は12月3日22:00に締め切られ、12月18日に結果発表される予定だ。
情報開示：弊社代表取締役社長・落合早苗も選考委員として参加しております。
【hon.jp】
問合せ先： 「電子出版アワード2014」一般投票受付ページ（ http://info.jepa.or.jp/awards ）
【編集部記事】米国は今月、ネット上で個人が一斉に電子小説を投稿する大イベント「NaNoWriMo 2014」が開催されているが、米ITニュースサイト「The Verge」によると裏イベントとしてコンピュータプログラム（ボット）に小説を執筆させる「NaNoGenMo 2014」も絶賛開催中とのこと。
前者NaNoWriMoは1999年から英語圏のネットユーザーへの啓蒙活動として毎年行なわれている非営利イベント。参加者は居住国を登録し、編集・校閲など細かい事を考えず、ただがむしゃらに11月30日までに50,000ワード以上の小説を公式サイトに投稿するだけ。日本からも2,000人以上の英語系の個人作家が参加している。
後者NaNoGenMoは昨年から裏イベントとしてスタートしたもので、自然言語処理ライブラリやネット上に公開されているコーパス類を駆使して、英小説を生成し、スクリプトと一緒に公開するとういうAIギーク向け企画。【hon.jp】
問合せ先： The Vergeの記事（ http://www.theverge.com/2014/11/25/7276157/nanogenmo-robot-author-novel ）
【編集部記事】米Fast Comapanyサイトによると、Amazon社の電子書籍端末「Kindle」初代モデル開発メンバーの1人であるErik Schmitt氏が、紙書籍への書き込みを収集するサイト「The Pages Project」を公開したとのこと。
同サイトはSchmitt氏の思考実験／アートサイトで、ページ上へのメモ書きや落書きが、作品同様に保存に値するものかどうか追及していくためのもの。Kindle本体ボディをデザインしたSchmitt氏が、祖父から譲り受けた書籍群を整理していくうちに、ふと好奇心から立ち上げた。
第三者ユーザーも、自由に自分のページをアップロードできる。【hon.jp】
問合せ先： Fast Companyの記事（ http://www.fastcompany.com/3038603/my-creative-life/a-kindle-designers-touching-online-memorial-to-marginalia-those-scribbles-f ）
【編集部記事】英The Booksellerによると、図書館団体Society of Chief Librariansと出版社団体Publishers Associationが行なっている図書館での電子書籍販売実験について、中間報告が発表されたとのこと。
これは今年3月から英国内の図書館数カ所で行われているもので、電子書籍の貸し出しページに購入ボタンも用意し、電子書籍購入の誘導媒体として図書館が有用かどうか調査しているもの。半年たった後の中間報告結果として、「電子書籍の購入につながらない」ことが数値的に明らかになったとのこと。【hon.jp】
問合せ先： 英The Booksellerの記事（ http://www.thebookseller.com/news/remote-e-lending-pilot-project-reveals-half-year-trends ）
【編集部記事】インドのビジネスニュースサイト「Business Standard」によると、インド政府において電子教科書を配信するための官製プラットフォーム「e-basta」の開発計画が進んでいるとのこと。
このe-bastaは同国が掲げるIT戦略の一環として立案されたもので、電子図書館推進派で有名なモディ首相の肝いりプロジェクトの1つ。教科書コンテンツの選定は教育省の管轄となり、2018年の稼働を目指すとのこと。【hon.jp】
問合せ先： Business Standardサイトの記事（ http://www.business-standard.com/article/economy-policy/govt-project-to-convert-school-texts-into-e-books-114111700029_1.html ）
【編集部記事】米国のITニュースブログ「Talking New Media」によると、Adobe社（本社：米国カリフォルニア州）は年明け5月から、Creative Cloudサブスクリプションの提供ソフト群から電子雑誌・電子書籍制作ツール「Adobe Digital Publishing Suiteシングル版」を外す予定とのこと。
これは、同Creative Cloud下で提供されているDTPソフト「Adobe InDesign CC」で固定EPUB3形式の電子書籍ファイルが生成できるようなったため、電子雑誌ユーザーをそちらに誘導するための処置だという。【hon.jp】
問合せ先： Talking New Mediaの記事（ http://www.talkingnewmedia.com/2014/11/24/adobe-will-drop-digital-publishing-suite-single-edition-creative-cloud-members/ ）
【編集部記事】韓国の英字新聞「The Korea Herlad」によると、1,000店以下にまで減少した同国の書店業界を救うため、現地時間11月21日に再販制度が改正された模様。
韓国では、書籍発行日から18ヶ月間という時限制で値引きが制限されていたが、ネット書店や実用書・教育書などは対象外だった。今回発効した改正再販制度では、時限制をなくし、さらに対象ジャンル範囲をいっきに拡げたのこと。
この新しい再販制度が発効となる直前の木曜日、買いだめセールによるアクセス集中で、市場シェア50％近くを誇るネット書店最大手「Yes24」がサーバーダウンしたとのこと。【hon.jp】
問合せ先： The Korea Heraldの記事（ http://www.koreaherald.com/view.php?ud=20141120001018 ）
★国内唯一！出版社も電子書籍ストアも限定しない電子書籍紹介サイト
★キャッチコピーは「スキマ時間のなるほど！メディア」
★グルメ、お金、恋愛、健康など、みんなが気になる８つのテーマのコラムを掲載
学研グループのデジタル事業会社である株式会社ブックビヨンド（東京・品川／社長：織田信雄）は、すぐに役立つ実用コラムを掲載するウェブサイト「フムフム」をオープンします。
◇スキマ時間のなるほど！メディア [フムフム]
http://fum2.jp
◇詳細は下記URLから↓
http://bookbeyond.co.jp/news/201411/20141120.html
問合せ先： （株）ブックビヨンド http://bookbeyond.co.jp/
【編集部記事】株式会社BookLive（本社：東京都台東区）は11月20日、電子書籍ストア「BookLive!」でKADOKAWAの電子コミック「新世紀エヴァンゲリオン」（貞本義行／カラー）の完結巻となる第14巻を配信開始した。
同コミックは貞本義行氏によるコミカライズ版で紙版は来週26日に発売予定。BookLive!では、記念キャンペーンで第1〜3巻を50％オフでも購入可能となっている。【hon.jp】
問合せ先： BookLive!の「新世紀エヴァンゲリオン」特集ページ（ http://booklive.jp/feature/index/id/eva2014 ）
【編集部記事】日本出版インフラセンター（本部：東京都新宿区）は来月、年明け1月から施行される改正著作権法に対応する、出版権設定情報を登録できる業界システム「出版情報登録センター」と、その管理委員会を12月に設立する。
同センターでは、紙書籍・電子書籍を問わず、総合的な書誌情報の基盤整備を、出版各社に協力をもとめていく予定。
第1回の説明会は12月12日、東京都・神楽坂で行われる予定（下記サイト参照）。【hon.jp】
問合せ先： 「出版情報登録センター」説明会（ http://www.kinkan.info/news/shuppanken-orientation-de.html ）
【編集部記事】電子書籍のカンファレンスとしては世界最大規模となる「Digital Book World 2015」への参加申し込みが今週から始まった。同カンファレンスは来年2015年の1月13〜15日に、ニューヨークのヒルトンホテルで開催される。
カンファレンスには1700人近い業界人ー編者や著者や図書館員、事業者やデジタル知識人などーが一堂に会す。参加者は、電子書籍の出版全般に関わるノウハウや技術を習得することができるようであり、最新の電子書籍出版に関わる技術の利用法についても学べるようだ。【hon.jp】
問合せ先： Digital Book World 2015サイト（ http://conference.digitalbookworld.com/ ）
【編集部記事】個人作家・インディーズ系電子書籍サービスのSmashwords社（本社：米国カリフォルニア州）CEOであるMark Coker氏が、会員の個人作家たちの「過当競争時代に勝つための20箇条」をまとめている。
Coker氏は、まもなく本格的な電子書籍の過当競争時代が到来すると予想。そのとき、個人が電子書籍で売上を高めるには1）コストをかけない、2）あきらめない、3）他の個人作家と仲間になる、4）積極的に妄想する、5）積極的に失敗する、など20点の心得が必要だとのこと。【hon.jp】
問合せ先： Smashwordの公式ブログ（ http://blog.smashwords.com/2014/11/ebook-publishing-gets-more-difficult.html ）
【編集部記事】米国の電子書籍ニュースサイト「The Digital Reader」によると、学術出版・データベース大手のElsevier社（本社：オランダ・アムステルダム）が、カナダの電子書籍ベンチャーBitLit Media社（本社：カナダ・バンクーバー市）と提携し、紙書籍→電子書籍の誘導を開始するとのこと。
Elsevierは一般的には学術ジャーナルの出版社として有名だが、EPUB電子書籍のタイトル数も急速に増やしている。一方のBitLit社は、紙書籍の購入者に、指定箇所に手書きサインをさせ、同社の文字認識カメラアプリ経由で登録させるというベンチャー。出版社側との確認手続きを経て、電子書籍版ファイルや割引クーポンが無料でもらえる。【hon.jp】
問合せ先： The Digital Readerの記事（ http://the-digital-reader.com/2014/11/20/elsevier-gets-printdigital-bundling-huge-way-signs-bitlit/ ）
【編集部記事】昨年秋にオープンした定額制電子書籍ストア「Oyster」（本社：同ニューヨーク州）は現地時間11月20日、電子書籍ストア業界で初めて、作家たちによる外部監視委員会を設置した。
Oysterは月額9.95ドル（約1,000円）で読み放題の電子書籍ストア。同社では定額制の電子書籍販売モデルがまだ作家たちに理解しづらい点に配慮し、作家たちが経営陣に意見を直接言える委員会「Oyster Author Advisory Board」を設置。これにより、ビジネスモデルの改善や問題点の改善などに取り組んでいきたいとしている。【hon.jp】
問合せ先： Oysterの公式ブログ（ http://blog.oysterbooks.com/post/103118481925/meet-the-oyster-author-advisory-board ）
【編集部記事】Amazon社（本社：米国ワシントン州）が米国内で繰り広げた仏Hachette Livre社の米国法人（本社：米国ニューヨーク州）との電子書籍の料率をめぐるバトルはとりあえず終わったが、Hachette支持作家たちの団体「Authors United」は今後も活動を続けることを明らかにした。
英The Booksellerによると、Authors United側は会員作家たちにメールで今後の活動方針について説明。それによると、今後も継続して米司法省にAmazon社の独禁法違反の調査を行なうよう要請活動を続けるとのこと。【hon.jp】
問合せ先： 英The Booksellerの記事（ http://www.thebookseller.com/news/preston-authors-united-will-fight ）
★新サービスは電子雑誌、端末保障、便利なツール・サービスの使い放題
★電子雑誌の読み放題は携帯キャリア以外も参入
★広がる電子雑誌の読み放題サービス、雑誌と読者の新たな出会いの場に！
学研グループのデジタル事業会社である株式会社ブックビヨンド（東京・品川／社長：織田信雄）は、株式会社オプティム（東京・港／社長：菅谷 俊二）が開始するタブレット向け定額サービス「タブレット使い放題 powered by OPTiM」にて、学研グループの電子雑誌のうち７誌の配信を開始します。
◇詳細は下記URLから↓
http://bookbeyond.co.jp/news/201411/20141119.html
問合せ先： （株）ブックビヨンド http://bookbeyond.co.jp/
【編集部記事】株式会社オブティム（本社：東京都港区）は11月19日、電子雑誌読み放題など複数サービスを月額定額500円で提供するiPadアプリ「タブレット使い放題」をiTunes App Storeで公開した。
本アプリは、「人気雑誌296冊読み放題サービス」「端末保証サービス」「家族共有カメラアプリ」「クラウドストレージサービス」「ネットプリントサービス」など異なるサービスを月額定額でバンドル提供するもので、Android版も近日提供予定。
公開キャンペーンとして、本日から1ヶ月間は200円で利用できる。【hon.jp】
問合せ先： 「タブレット使い放題」製品ページ（ http://www.optim.co.jp/tabuho ）
【編集部記事】英国のアプリデベロッパーRed Jumper Studios社（本社：英国サマセット州）は、iPadで高評価のEPUB3電子書籍オーサリングアプリ「Book Creator」の今後の予定にからみ、ウィジェット制作機能に関する計画を明らかにした。
Book CreatorアプリはiPadを導入した教育現場で人気の高いアプリの1つで、生徒が簡単に絵本から複雑なマルチメディアEPUB3電子書籍を簡単なUIで制作できるようにするもの。指で誌面上に直接グラフィックを描けるドローツールを搭載し、より個性的でデザインあふれる電子書籍が制作できるようになっている。
同社では、EPUB電子書籍ファイルにウィジェットを追加する仕様がすでにIDPFから「EPUB Widget Packaging and Integration」からドラフト提案されているため、ビューワアプリ各社が対応してくれれば、Book Creator側でもサポートしたいとしている。【hon.jp】
問合せ先： Red Jumper Studiosの公式ブログ（ http://www.redjumper.net/blog/2014/11/quick-update-adding-widgets-book-creator/ ）
【編集部記事】米国の電子書籍ニュースサイト「The Digital Reader」によると、オランダの電子書籍市場シェアがここ1年で4.7％から7％に上昇しているとのこと。
記事によると、オランダは比較的小さい市場ながら、電子書籍ベンダーの激戦区で、Apple、Amazon、Kobo／BOL、Tolinoなどがしのぎを削っているとのこと。【hon.jp】
問合せ先： The Digital Readerの記事（ http://the-digital-reader.com/2014/11/17/ebooks-now-7-book-sales-netherlands/ ）
【編集部記事】米The New York Timesによると、会計コンサル大手のPricewaterhouseCoopers社（本社：英国ロンドン市）がエンターテイメント市場調査レポートで、2018年に米国と英国の2国で、電子書籍と紙書籍の市場規模が逆転すると予測している模様。
本レポートは「Entertainment & Media Outlook」という会員向けレポートで、他のEU加盟国については、商慣習の関係もありそれよりもかなり遅れるものと見ている。【hon.jp】
問合せ先： The New York Timesの記事（ http://www.nytimes.com/2014/11/13/arts/international/in-europe-slower-growth-for-e-books.html ）
【編集部記事】米Publishers Weeklyによると、米国の出版社業界団体の1つであるAssociation of American Publishers（本部：米国ニューヨーク州）が米国の2014年1月〜8月の市場統計情報の速報値を発表した模様。
それによると、書籍市場全体としてはマイナス成長が続いているが、紙書籍／電子書籍を問わずヤングアダルト・児童書分野の伸びだけは顕著で、電子書籍の前年同期比の成長率は＋56.5％でシェアは15％程度を占めているという。一方、一般書は前年とあまり変わらず、同分野における電子書籍の売上シェアは29.7％。
なお、本統計はすべて出版社純売上（卸売）ベースであるため、小売ベースでの金額はさらにこの2倍強程度になっているものと推測される。また、個人作家・宗教などの電子書籍の売上数字は上記に含まれていない。【hon.jp】
問合せ先： Publishers Weeklyの記事（ http://www.publishersweekly.com/pw/by-topic/industry-news/financial-reporting/article/64772-trade-sales-rose-in-august.html ）
株式会社ＪＴＢパブリッシング（東京都新宿区、代表取締役社長：里見雅行）は、マルエーフェリー株式会社（鹿児島県鹿児島市、代表取締役社長：有村和晃）が運航する国内最長航路フェリー「クルーズフェリー飛龍21」にご乗船の方に、ラストラン特別企画として、10月にスタートした新しい電子書籍サービス『たびのたね』（ http://tabitane.com ）で利用できる500円クーポンを進呈する。11月18日（火）以降の東京発にご乗船の方に、沖縄・奄美航路船客待合所内（乗船受付場所）で配布する。
「クルーズフェリー飛龍21」は東京（有明埠頭）〜那覇新港を結ぶ国内最長1743キロの航路として親しまれていたが、12月4日（木）の東京発をもって引退することになった。ファイナル企画として、インターネット予約限定で東京〜沖縄が13,620円（エコノミー２等客室、大人1名様、片道、税、燃油金を含む）の割引運賃で乗船することができる。
※『たびのたね』…旅行ガイドブックや観光地を特集した雑誌、ご当地出版社が発行するローカル出版物などを、テーマや特集、エリアなどで抜粋したオリジナル版で購入することができる新しい電子書籍サービス。購入したコンテンツをまとめて、自分だけのオリジナルガイドを作ることもできる。沖縄県内の出版社や自治体とも連携し、多彩な旅行ガイドを取りそろえている。
問合せ先： 株式会社ＪＴＢパブリッシング 情報戦略部 担当：青木、村上、井野口 TEL：03-6888-7836
【編集部記事】 株式会社日経BP（本社：東京都港区）は11月18日、ノーベル物理学賞を受賞した青色いLED発売者として有名な中村修二氏の業績を追った紙書籍・電子書籍「中村修二劇場」（編著：日経BP社特別編集班）を発売する。
本作品は、1993年の青色LED発表後から「日経エレクトロニクス」などで掲載されたインタビュー記事や報道記事をまとめたもの。さらに、ノーベル賞受賞決定後のロングインタビューも追加されている。
紙書籍版・電子書籍版とも価格は1,728円（税込）。【hon.jp】
問合せ先： 日経BPサイトの作品案内（ http://ec.nikkeibp.co.jp/item/books/237500.html ）